みなさま、こんにちは。DSKです。
現在、ビットコインは多くの人から投資対象としては見られてはいません。
特に著名な投資家ほどビットコインを投機として見ています。
確かにビットコインは誰にでも勧められるものではありませんが、リスク管理できる人には面白い投資になるかも知れません。
今年に入り２００％以上の上昇
先日ビットコインの時価総額が過去最大になると言うニュースがありました。
残念ながら、そのご２６日に大幅に下落してしまいましたが、それでも年初から２００％以上の上昇を見せています。
下げの原因としては、アメリカがビットコインに対しての規制を行うかも知れないというニュースに対して売りが加速した事が理由に挙げられています。
ビットコインは今年の最安値から２５０％以上も上昇し、先日のペイパルの参入でさらに大きく上昇していたので、規制の検討は仕方ないのかも知れません。
ただ、多くの投資家やファンドマネージャーが注目しているビットコイン。
これからまだ上昇していきそうです。
デジタルゴールドでインフレ対策？
現物資産の「金」に対して、ビットコインは「デジタルゴールド」とも呼ばれるその希少性から金の代わりとして扱う機関投資家も増えています。
資産家は現金の保有を好みません。
現金は銀行に預けていても最大１０００万までしか保護されませんし、物価が上がってしまえば資産価値が下がってしまいます。
近年の日本ではインフレはあまり感じないですが、海外では数％のインフレも多くあります。
仮に１０％のインフレをすれば、１００万円が９０万円ほどの価値になってしまうのです。
中には平気で数十％上がる国もあります。
１億の預金が、何もしないで来年には７０００万になっている事を想像してください。
怖くて現金を持っておけないですよね。
今、世界先進各国の政府と中央銀行は、コロナ対策として通貨の供給量を増やしています。
コロナの対策は必要ですが、通貨量が増えると言うことは、通貨の価値を下げる行為に他なりません。
そのため、インフレのリスクヘッジとしてビットコインを保有する資産家が増えているのです。
現実的な資産になり始めた暗号資産
ビットコインは、どんなに希少性が高くても、実際に使えないのであれば投機対象でしかない。という意見がありました。
最近は、暗号資産の利用法や決済への導入を行う企業も出ています。
ただ正直に言って「ほとんど使えるところはない」と言うのが現状です。
しかし先日、米決済サービス大手のペイパルが暗号資産の売買サービスを開始しました。
ペイパルのユーザー数は全世界に３億４０００万人。
アメリカの人口が約３億３０００万なので、どれほどの規模かが分かるでしょう。
大企業や機関投資家が参入すると言うことは、それだけ需要が高まります。
ビットコインは供給に限りがあるので、大きく値上がりすることが期待できるでしょう。
今後１０年間で数倍〜数十倍に大きくなると言われていますし、シティバンクのレポートでは２１年末には３０００万を超えるという予想も出ています。
なかなか強気ですが、過去２ヶ月で７５％も上昇した事を考えると、あり得なくもないです。
もちろん増えると聞いて、焦って一点集中投資みたいなことは危険なので止めましょう。
まだ振れ幅は大きいので、投資資産の中の数％程度に抑えましょう。
あくまで投資は、大きな損失を避けることが大切です。
余剰資金があり、今後の動向を楽しんで見れる人にとっては、面白い投資対象になるではないでしょうか。
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