みなさま、こんにちは。DSKです。
大きいお金の不安の１つに教育資金があります。
子供が生まれたらどれだけお金がかかるのか。
子供にはやりたいことをさせてあげたい。
そのためには「いくらかかるか」と「どうやって貯めていくか」を考え流必要があるでしょう。
子供の学力は教育費次第？
ソニー生命が、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女1,000人を対象に「子どもの教育資金に関する調査 2021」を今年１月に実施しました。
これよると、子どもの学力や学歴は教育費次第だと考える親は約６割となりました。
そう考えるきっかけの１つとして、コロナ禍での休校もあるでしょう。
コロナ禍で子どもにどのような影響が出たかを聞いた結果をみると
『子どもの自学自習時間』では、「増加」が52.2%、対して「減少」が47.8%。
子どもの自習は増えましたが、それにより学力が上がったかというと、
『子どもの学力』では、「向上」が39.4%、「低下」が60.6%、
『子どもの自立心』では、「向上」が45.9%、「低下」が54.1%
コロナ禍で学校に行けない状態でも、約４割のお子さんは学力や自立性が上昇している様です。
実際は、教育費ではなく学習環境や習慣が大切になります。
ですが、親が習慣づくりをするのは難しかったり、共働きなどでフォローの限界もあるでしょう。
そうなると環境や習慣を作るには進学校に入るなど、その環境を用意してしまった方が簡単ですし、学力は伸びやすくなるでしょう。
そういったこともあり、自身の老後資金を犠牲にしても教育費に回したいと考える親も約６割いるようです。
教育費はいくらかかるのか
子どものために老後資金を犠牲にしても教育費に回したいと考える人が多い一方、７割以上の親が子どもの教育にかかる費用に不安を感じているようです。
子どもの就学段階別では「不安を感じる」と回答した割合が最も高かったのは、未就学児の親の76.6％でした。
お子さんが小さいと、実際にいくらかかるのか分からない分、予想が難しく不安になりますよね。
逆にお子さんが育ってくると、大体の進路や資金が把握できてくるので、不安も減ってくるでしょう。
ただ、大学生の親であっても不安は消えず、67.9％が不安を感じると答えている様です。
不安を感じている人の理由で最も多かったのは「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」でした。
子どもにかかる教育資金はいくらくらい必要だと思うかの質問では、平均予想金額は1,266万円という結果になりました。
大学まで全て公立で約1000万かかるので、私立に入ったり無償化や免除などを踏まえると、大方はこの辺りの金額になるでしょう。
準備していない家庭が３割？
子どものために老後資金を犠牲にしても教育費に回したいと考える人が多いという結果でしたが、実際に準備できている人は少ない様です。
高校生以下の子どもの親、または予備校生・浪人生の親に、子どもの進学費用の備えとして、１人あたり毎月いくらくらい支出しているかを聞いたところ、最も回答が多かったのは「０円」で28%でした。
およそ３割の方が教育資金の準備が全くできていないという結果ですね。
また全体での平均準備金額は月あたり14,189円でした。
14,000円の貯蓄だと、大学卒業までの22年間でも約369万円。
公立大学の費用が約540万円なので、十分な資金を貯められるとは言えないですね。
22年間で540万円を貯めようと思うと、月20,000円の支出が必要となります。
教育準備金の調査では「20,000円～29,999円」が15.3%、「30,000円以上」が14.8%でした。
およそ７割の方は、公立大学分の準備ができない計算になります。
運用を利用するのも手
ではどうすれば教育資金を準備できるのでしょうか。
一番単純な方法は支出金額をあげることですが、そんなに簡単なことではありません。
「支出を抑えた上で増やせないか」というところで、投資を活用するというのも一つの方法です。
例えば、１万円は預金で貯め、残り4,000円に＋2,000円して月6,000円を年５％で積立運用したとします。
預金は１万円×22年間＝約260万円
投資は６千円×22年間×年５％＝約290万
となり、合わせて550万円になります。
仮に１万円投資できれば480万になり、合わせて740万円となります。
この様に、投資も併用する事で預金以上の貯蓄を作ることも可能です。
ただ、投資は減ることもあったり、ちょうど良いタイミングで使えないこともあるので、投資だけで教育資金を作るのは止めておきましょう。
教育資金が不安な方も多いですが、必要な金額を把握して適切な方法を利用していきましょう。
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