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五十嵐大輔

この保険いる?4つの枠で判断

みなさん、こんにちは。DSKです。


保険の見直しというと、同じ保障内容を他者と比較する方が多いですが、保障内容が同じであれば多少の違いはあっても、労力の割にはあまり削減にはならないでしょう。


保険料を削減する上で大切なのは「保障内容の削減」です。


今ある保険が過剰ではないか?これを考える事が大切になります。


そうすると多くの方から「保険って何が必要で、何がいらないか分からない」と言われます。


保険の要不要はどうやって考えるのか?

4つの枠を使って考えていきましょう。


発生率✖️必要額


保険の要不要を考える上で重要なことに「発生率」と「必要額」があります。


発生率とは、保険で補おうと思う事例が、高い頻度で起きるのか?です。


そして必要額は、その事例が起きた場合の必要額が大きいか小さいか?です。


この2つを組み合わせて、4つの枠を作っていきます。


①発生率(高)・必要額(大)

②発生率(高)・必要額(小)

③発生率(低)・必要額(大)

④発生率(低)・必要額(小)


それぞれの枠の保険はどういったものなのか?


自身の保険はこの枠のどれに当てはまっているのか?


そして、この枠のうち必要な保険は何なのか?


このあたりをもう少し詳しく見ていきます。


4つの枠。それぞれの特徴


まず先に結論から言うと、基本的に必要な保険は③の『発生率(低)・必要額(大)』だけとなります。


なぜそう言えるのか、保険の本質と合わせて説明していきます。


まず本来保険とは、万が一の大きい負担があった時のために、少ない金額を大人数で持ち寄って用意しておくものです。


こういった特徴のため、発生件数が多くなれば、その分用意しておくお金は多くなります。


みんなで持ち寄って金額を用意しているので、発生率が上がるとそれぞれの負担も増えることになります。


この前提を踏まえて、4つの枠を見ていくと


①の発生率(高)・必要額(大)の保険はどういったものか?


これは学資保険、養老保険などの貯蓄性の保険です。


必要額が大きいので、保険で備えた方が良いと思われがちですが、発生率が高いのでその分支払額も大きくなります。


つまり、将来のためのお金を保険会社に手数料を支払って預け入れているのとあまり変わらないと言うものになります。


次に②の発生率(高)・必要額(小)の保険はどういったものか?


これは医療保険や車両保険などです。


発生率が高いと言うことは、①と同じ様に自分自身で貯めているのとあまり変わらないと言う事があります。


ただ、これらは①と違い、タイミングをコントロールできないため、不安だから加入したいと思う方も多いと思います。


しかし、医療は高額療養費制度があるので月に数万円、車両保険も多くが、数万~十数万の修理費(しかも運転には支障がないもの)が多く、保険のいう万が一の大きな損害とはいえません。


このくらいの費用に関しては、預金で補えるレベルだと言えます。


ただし、まだ預金もないのでどうしても不安という場合には、資産ができるまでの間や、不安がなくならないという場合には、最低限の保障をつけても良いかも知れません。


3つ目の発生率(低)・必要額(大)はなにか。


これは死亡保障や火災保険、自動車の対人対物などです。


これらの保険は上記の「保険の本質」と同じ商品となりますので、ぜひ入っておくべき保険と言えるでしょう。


4つ目の発生率(低)・必要額(小)


こちらはスマホ保険などです。


そんなに頻繁に事例が起こるわけでもないですし、もし起こったとしても、生活が破綻する様な金額ではありません。


せいぜい「しばらくは良い物が使えない」といった程度でしょう。


あったら便利。くらいの保障に毎月支払う余裕があるのであれば、精神安定剤として加入していても良いのかも知れません。


結論。必要なのは発生率(低)・必要額(大)だけ


以上、各枠ごとの種類に関して説明してきましたが、結論としては必要なのは③発生率(低)・必要額(大)だけで、他のものは余裕がある人の贅沢か、精神安定剤代わりの保険になります。


もちろん、これは基本的な考えであって、ご家庭の状況や考え方も様々ですので、全ての人が③だけしか入らない方が良いとは言えません。


しかし保険の本質を考えると、本当に今の保険は必要なんでしょうか?

あくまで基本的な考えではありますが、保険の見直しの際には上記の4つの枠を思い出して「発生率」と「必要額」を意識していただければと思います。


保険は人生で2番目に高い買い物と言われています。


最近は、家を買わない人も増えてきたので、1番の人も多いかも知れません。


同じ保障で見直しするのではなく、そもそもの保障内容を見直してみてはいかがでしょうか?











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